一般社団法人 明専会

一般社団法人明専会の概要

明専会は大正4年に「明専学士会」との名称で誕生し、昭和4年に「明専会」と名称変更しました。その後、昭和34年には「社団法人 明専会」、平成20年には「一般社団法人 明専会」として認可されました。誕生以来、母校の後援組織として、教育・研究の援助と会員相互の連絡啓発を2本の柱に掲げ、有益な事業を行っております。また、在学生、卒業生、教員の交流の場所として「百周年中村記念館」(大学構内)や「鳳龍クラブ」(東京・新橋)の活用や運営も行っております。
会員(3万8千人以上)は、広く各方面で活躍しておりますが、輝かしい伝統に培われた強い母校愛と同窓の絆で結ばれており、全国でも注目されている後援組織であります。
全国各地に49支部11分会を、うち海外にも1支部(北京市)が置かれ、毎年種々の会合が行われ、会員相互の親睦、啓発を行っています。
明専会員のバックボーンは母校創立の理念、すなわち、「技術に堪能なる士君子」たることであります。在学生も準会員として入学時から本会に加入して頂き、本会の一員として、活動して頂いております。在学中から学生生活はもちろん大学院への進学や就職のお世話、さらには就職後の職場の生活などに、多数の会員が支援を惜しまず、協力しております。


「明専会」の主な事業は次の通りです。(H30.5更新)

  1. 明専会・グローバル人材育成支援(学生を海外に派遣しグローバル人材を育成する事業の支援)
  2. 明専会・創造学習支援(有翼ロケット、人工衛星、学生フォーミュラ、ロボカップ等の創造的人材を育成するための学生プロジェクトの支援)
  3. 大学と連動した人材育成支援(明専寮におけるグローバルリーダー育成事業の支援)
  4. 「明専塾」の開催 (国内トップ企業で働いている明専会員による人材育成事業)
  5. 「明専スクール」の開催 (明専会員が選ばれた就職内定学生に行うトップアップビジネススクール)
  6. 明専会員による就職活動指導(就活生にとって大変心強い支援です)
  7. 九州工業大学文化講演会、出前講義、キャリアセンター等への支援
  8. 九州工業大学交響楽団運営費援助・明専杯剣道大会運営費補助
  9. 交流の場である「百周年中村記念館」(大学構内)や「鳳龍クラブ」(東京新橋)の活用
  10. 機関誌「明専会報・Kyutech Journal」の発行
  11. 卒業生名簿の管理及び提供
  12. 全国各地49支部11分会(内、海外に1支部)で活動
  13. その他目的を達成するために必要な事業

会長挨拶

〈令和2年 年頭所感〉

新しい時代に相応しい明専会事業 
 =会員サービス、終身会員制度、大学・学生支援= 

               明専会会長 高原正雄(機43)

 

 新年おめでとうございます。

 令和最初のお正月を迎え、正会員はじめ各位の皆様におかれましては、新しい希望を抱いてのスタートであったこととお慶び申し上げます。

 令和になった昨年は、日本列島は大変な自然災害の年になりました。特に、8月の九州北部豪雨、9月の台風15号と19号は、想像をはるかに超えたもので多くの方が被災されました。

 そんな中、秋のラグビーワールドカップでは、日本は大いに盛り上がりました。日本人がこんなにもラグビーが好きだったのかとびっくりするほど燃え、「ワン・チーム」が流行語大賞になったほどでした。これに倣って、明専会の「絆」が、まさに「ワン・チーム」のようになることを夢見ながら、今年も会務に精進する覚悟であります。

 その明専会の「絆」の強化は、会員サービスの一環として最重点課題として取り組んでおります。平成28年から3年間を特別強化期間とした「学生」、「若手」、「女性」の明専会への帰属意識向上活動は、大いなる進展を見ることができました。学生、若手、女性会員との絆はかつてないほどに強くなり、その結果、明専会報や明専会HPには、学生、若手、女性会員の活発な活動記事が紙面を賑わすことになりました。代議員および本部役員(理事・監事)の割合が、それぞれ全体の約10%を占めるほどになったことも、明専会の歴史の中では大きな変化であります。こういった動きをさらに加速させるためには、若手会員数をもっと増やしていかねばなりません。しかし、新卒者の正会員入会者が何十年にも亘って減少し続けてきております。何としてでも減少傾向に歯止めをかけ、一気に増加に転じるための策として、昨年度より新しい終身会員制度を導入しました。従来は65歳以上の正会員に限って終身会員になれる特典を付与しておりましたが、今後は学生を含むすべて会員に終身会員になれるように改定致しました。これにより、学生や若手の正会員に入会数が大きく増加してきており、これは今回の改革の成果だと言えるでしょう。

 昨年に実施したもう一つの特記事項は、明専会報のWEB配信化であります。これにより、いつでも、どこでも、容易に明専会報を閲覧することができるようになりました。WEB版明専会報へのアクセス数が上昇してきております。平成時代の会員がマジョリティを占める明専会に相応しいコミュニケーション・ツールになったと感じております。

 さて、母校創立100周年(平成21年)および明専会設立100周年(平成26年)を契機に推進している明専会記念事業は、順調に推進してきており、大きな成果を挙げることができました。 その記念事業は10年間という期限の中で推進中ですが、あと数年でその期限を迎えることになります。今後、それらの事業が自立的に発展していくことを期待しつつ、明専会は次なる10年間の新たな事業の検討を開始しております。昨年立ち上げた「2020事業検討委員会」で協議を行った結果、次の4つの事業に特化する方針を固めたところであります。

 (1)産学連携事業(COE拠点支援)

 (2)学生支援(明専スクール進化)

 (3)国際ネットワーク構築

 (4)絆の強化(明専トランプ)

 現在、4つの小委員会において具体的事業計画を策定中です。令和2年度の定時総会でその方針をご説明し、皆様のご賛同の上、令和3年度より漸次切り替えていきたいと考え ております。

 末筆になりますが、皆様にとってご多幸の年になりますようお祈りして、年頭のご挨拶といたします。

(いすゞ自動車・理事)

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